Q1. 株式とは?
A. 企業に出資した証明となる権利(持分)です。
株式を買うと株主になり、会社の成長や利益の一部を受け取る権利が生まれます。
株式投資でよく出てくる専門用語を、1問1答形式でまとめました。
「○○とは?」と意味をサクッと確認したいときや、クイズで分からなかった単語を復習するときに使ってください。
用語名だけでなく、「リスク」「分散」「配当」などキーワードでも絞り込みできます。
A. 企業に出資した証明となる権利(持分)です。
株式を買うと株主になり、会社の成長や利益の一部を受け取る権利が生まれます。
A. 株式を保有する投資家で、会社のオーナーの一人です。
配当や議決権など、株主としての権利を持ちます。
A. 会社にお金を提供し、その見返りとして株式(持分)を受け取ることです。
銀行の「貸付」と違い、元本返済が保証されない代わりに成長の恩恵を受けます。
A. 会社が利益の一部を株主に分配するお金です。
配当金は年1〜2回が多く、業績や方針で増減します。
A. 配当として株主に支払われる金額です。
1株あたりの配当金×保有株数で受取額が決まります。
A. 買った株の価格(株価)が上がったことで得られる利益です。
売却して確定すると利益になり、下がれば損失になります。
A. 株式が市場で取引される価格です。
需給(買いたい人・売りたい人)と企業の期待で変動します。
A. 結果の振れ幅(不確実性)の大きさです。
大きく増える可能性も減る可能性もあるほどリスクが高いと考えます。
A. 投資から得られる収益(利益)のことです。
配当などのインカムと、値上がり益などのキャピタルに分かれます。
A. 売りたいときに売れ、買いたいときに買える“取引のしやすさ”です。
出来高が多い銘柄ほど流動性が高く、価格が飛びにくい傾向があります。
A. 価格変動の大きさ(荒さ)を表す概念です。
ボラが高いほど短期の値動きは大きく、損益の振れも大きくなります。
A. リスクを取る見返りとして投資家が求める上乗せリターンです。
不透明感が強いほど要求リターンが上がり、株価が下がりやすくなります。
A. 物価が継続的に上がる状態です。
現金の購買力が下がるため、資産運用が意識されやすくなります。
A. 数年〜十数年以上の期間で保有し、成長と複利を狙う投資です。
短期の上下より、企業や市場の長期成長に乗る発想です。
A. 数日〜数週間など短い期間で売買を完結させるスタイルです。
値動きの速さを狙う一方、手数料・税金・メンタル負荷が増えやすい点に注意します。
A. 複数の銘柄や資産に分けて投資することです。
1つが下がっても全体への影響を抑え、リスクをならします。
A. 市場全体(例:TOPIXやS&P500)に連動する商品に投資する方法です。
個別銘柄選びをせず、市場平均に近い成績を狙いやすいのが特徴です。
A. 運用会社が複数の資産に投資し、その成果を投資家に分配する商品です。
少額から分散投資ができ、積立にも向きます。
A. 取引所で株のように売買できる投資信託です。
インデックス連動型が多く、リアルタイムで売買できます。
A. 特定の企業の株式を選んで投資する方法です。
当たれば大きい一方で、分析力とリスク管理が重要になります。
A. 守り(コア)と攻め(サテライト)を役割分担して組む考え方です。
例:インデックスを主軸に、個別株などを一部加えてリターンを狙います。
A. 利益成長が期待され、将来の拡大を織り込みやすい銘柄です。
配当は低めになりやすく、評価は成長期待に左右されます。
A. 成長は穏やかでも、安定した配当を出しやすい銘柄です。
キャッシュフローが安定し、配当利回りが高い傾向があります。
A. 配当利回りが相対的に高い銘柄のことです。
ただし高利回りには減配リスクや業績悪化が背景にある場合もあります。
A. 将来の成長を強く期待される銘柄で、高PERになりやすい株です。
金利上昇などで割引率が上がると逆風になりやすいとされます。
A. 景気の波に業績が左右されやすい景気敏感株です。
好況で伸びやすく、不況で落ち込みやすい傾向があります。
A. 景気の影響を受けにくい業種の株です。
生活必需品や公益など、需要が比較的安定した分野が代表例です。
A. 金利の変動で業績・評価が動きやすい株です。
REIT、不動産、高配当、グロースなどが影響を受けやすいとされます。
A. 不動産に投資して賃料収入などを分配する上場投資商品です。
金利が上がると資金調達コスト増や利回り比較で逆風になりやすい面があります。
A. 東証株価指数で、東証プライム市場の時価総額加重の代表指数です。
日本株の“市場全体”の動きを見る指標としてよく使われます。
A. 株や投資信託を売買するための口座です。
銀行口座とは別で、売買や資産管理の入口になります。
A. 店舗を持たずオンライン中心で提供する証券会社です。
対面型より手数料が低い傾向があり、初心者の入口として選ばれやすいです。
A. 投資の利益にかかる税金が非課税になる制度(口座)です。
通常は約20%課税される売却益・配当などが非課税枠内なら0%になります。
A. 売買や口座管理などでかかるコストです。
短期売買ほど回数が増え、手数料負担が成績に効きやすくなります。
A. 利益(売却益・配当など)にかかる課税のことです。
NISAなど非課税制度を使うと、手取りが増えやすくなります。
A. 「この価格なら売買する」と価格を指定する注文です。
希望価格で買える/売れる一方、条件に届かないと約定しないことがあります。
A. 価格を指定せず「今すぐ売買する」注文です。
約定しやすい一方、相場が荒いと想定より不利な価格になることがあります。
A. 注文が成立して売買が確定することです。
指値は未約定のまま終わることもあるため、成立条件に注意します。
A. 証券会社から資金や株を借りて売買する取引です。
レバレッジで利益も損失も拡大し、追証など追加リスクがあります。
A. 自己資金以上の取引を行い、損益の振れを大きくする仕組みです。
少ない資金で大きく動かせる反面、損失も急拡大し得ます。
A. 取引量(数量)を表す単位です。
商品や市場で意味が異なるため、取引ルールの単位を確認します。
A. PL(損益計算書)・BS(貸借対照表)・CF(キャッシュフロー計算書)の総称です。
利益・安全性・現金の動きをセットで確認します。
A. 一定期間の売上と費用、利益を示す書類です。
「どれだけ稼いだか(収益性)」を見る基本資料です。
A. 期末時点の資産・負債・純資産の残高を示す書類です。
会社の体力や財務安全性(ストック)を確認します。
A. 一定期間の現金の増減と、その内訳を示す書類です。
利益が出ていても現金が増えているとは限らない点を確認します。
A. 純資産が増減した要因(利益・配当・増資など)を示す書類です。
株主価値の増減理由を追うときに使います。
A. ある時点での残高(積み上がった量)です。
BSが代表で、資産・負債・純資産などを表します。
A. 一定期間の増減(流れ)です。
PLやCFが代表で、期間収益や現金収支を表します。
A. 一定期間の売上の合計です。
成長性の入口指標ですが、利益率とセットで見ます。
A. 商品やサービスを提供するために直接かかったコストです。
売上高−売上原価=売上総利益(粗利)となります。
A. 販売費及び一般管理費で、営業活動に必要な間接費です。
人件費・広告費・家賃などが含まれ、利益率に影響します。
A. 税金などを引いた後に残る最終利益です。
EPSなど株主指標の基礎になります。
A. 税金を支払う前の利益です。
税負担の影響を分けて考えたいときに見ます。
A. 資産から負債を引いた、会社の持分(自己資本)の総称です。
BPSやPBRなど、株主価値の土台になります。
A. 株主が拠出した資本と内部留保など、返済義務のない資金です。
自己資本比率が高いほど財務的に安定と見られやすいです。
A. 会社が保有する資産(現金、設備、在庫など)の合計です。
ROAなど、資産を使って稼ぐ力を見るときに使います。
A. 総資産のうち自己資本が占める割合です。
高いほど借入依存が低く、一般に財務安全性が高いとされます。
A. 利息の支払いが必要な負債です。
社債や銀行借入金などが該当し、金利上昇局面では負担が増えやすいです。
A. 銀行などから借りたお金です。
返済義務があり、利息負担が利益やCFに影響します。
A. 企業が資金調達のために発行する債券です。
利息支払いと償還(返済)が必要な負債です。
A. 社債を発行して資金を調達することです。
財務CFに影響し、資本構成(レバレッジ)を変えます。
A. 新株を発行して資金を調達することです。
自己資本は増える一方、既存株主の持分が薄まる可能性があります。
A. 本業による利益です。
売上総利益から販管費などを差し引いて計算されます。
A. 本業の利益に加え、受取利息や支払利息など金融収支を加味した利益です。
企業の“通常の稼ぐ力”を見たいときに使われます。
A. 預金や貸付などで受け取る利息です。
金融収支のプラス要因で、経常利益に影響します。
A. 借入などで支払う利息です。
金融収支のマイナス要因で、金利上昇時に負担増になり得ます。
A. 受取利息などの収入と、支払利息などの費用の差です。
営業外損益として経常利益に反映されます。
A. 売上高に対する営業利益の割合です。
本業の収益性(稼ぐ力の強さ)を端的に示します。
A. 売上高から売上原価を引いた利益(粗利)です。
粗利率(売上総利益率)と合わせてビジネスの強さを見ます。
A. 売上高に対する売上総利益の割合です。
価格競争や原価上昇で低下しやすく、競争力の指標になります。
A. 同業他社との競争で価格を下げざるを得ない状態です。
売上は伸びても利益率が下がる原因になります。
A. 利益のうち配当などに回さず社内に残す分です。
成長投資や財務体質強化の原資になります。
A. 会社が将来の売上・利益などを見込んで示す予測です。
市場は予想との差(サプライズ)に反応しやすいです。
A. 1年(1会計年度)通しての業績見通しです。
上方修正・下方修正は株価材料になりやすいです。
A. 会社が業績予想を上に見直すことです。
売上・利益見通しの改善としてプラス材料になりやすいです。
A. 会社が業績予想を下に見直すことです。
期待剥落でマイナス材料になりやすいです。
A. 売上も利益も増えている状態です。
成長の質が良いと見られやすい基本パターンです。
A. 売上も利益も減っている状態です。
事業環境悪化や競争激化などの要因が疑われます。
A. 会社を清算した場合の資産価値(理論上の回収価値)です。
PBR1倍割れが“解散価値より安い”と説明される背景になります。
A. 現金が入る・出るの実際の動きです。
利益(発生主義)と現金の増減がズレる点が重要です。
A. 現金の受払いではなく、発生した時点で収益・費用を計上する考え方です。
PLの利益と、実際の現金増減が一致しない理由になります。
A. 実際の現金の受払いに基づく考え方です。
CFは現金ベースで、資金繰りの実態を確認できます。
A. 本業のビジネスから生じる現金収支です。
安定してプラスなら、本業が現金を生み出していると評価されます。
A. 設備投資やM&Aなど投資活動の現金収支です。
成長投資でマイナスになっている場合も多く、内容の質を見ます。
A. 借入・社債発行・返済・配当など資金調達/返済の現金収支です。
財務戦略(レバレッジや株主還元方針)が表れます。
A. 工場・機械・ITなど長期資産に投じる投資です。
将来の成長のための投資として投資CFに表れます。
A. 他社の買収・合併のことです。
成長加速の手段ですが、買収価格や統合リスクも見ます。
A. 配当や自社株買いなどで株主に利益を返す方針です。
還元強化は評価されやすい一方、投資余力とのバランスが重要です。
A. 配当金を増やすことです。
増配が続く企業は安定性や還元意識が評価されやすいです。
A. 複数年にわたり増配を続けることです。
利益・CFの安定と株主還元姿勢の強さが示唆されます。
A. 仕入れ代金など、支払いが未了の債務です。
通常は利息が付かず、有利子負債とは区別されます。
A. 法人税のうち支払いがまだの金額です。
これも通常は利息が付かず、有利子負債に含めません。
A. 商品・サービス提供前に受け取ったお金です。
将来の提供義務があるため負債として計上されます。
A. 利益に対して株価が何倍かを見る指標です。
株価÷EPSで計算し、高いほど成長期待・割高、低いほど割安と解釈されることがあります。
A. 純資産に対して株価が何倍かを見る指標です。
株価÷BPSで計算し、1倍割れは解散価値より安い目安とされます。
A. 自己資本に対してどれだけ利益を出したかの指標です。
当期純利益÷自己資本。高いほど資本効率が良いとされます。
A. 総資産に対してどれだけ利益を出したかの指標です。
当期純利益÷総資産。資産を使って稼ぐ力を見ます。
A. 1株あたりの利益です。
当期純利益÷発行済株式数。PERの分母になります。
A. 1株あたりの純資産です。
自己資本(純資産)÷発行済株式数。PBRの分母になります。
A. 市場に発行されている株式の総数です。
EPSやBPSの計算に使われます。
A. 利益のうち配当に回した割合です。
配当総額÷当期純利益(または1株配当÷EPS)で計算します。
A. 会社が株主に支払う配当金の合計です。
配当性向の計算に使われます。
A. 1株あたりで年に支払われる配当金です。
配当利回り(年間配当金÷株価)の計算に使います。
A. 株価に対する配当の割合です。
年間配当金÷株価で計算し、インカム目的の目安になります。
A. 売上に対して株価(時価総額)が何倍かを見る指標です。
一般に“売上成長”が重視される局面で使われ、利益が出ていない企業比較にも使われます。
A. 企業価値(株式価値+有利子負債−現金など)を表す概念です。
資本構成の違いをならして企業規模を比べたいときに用います。
A. 利払い・税・減価償却前の利益を表す指標です。
事業のキャッシュ創出力の近似として使われることがあります。
A. 指標や将来性に比べて価格が安いと考えられる状態です。
PERやPBRだけでなく、成長性・リスクも合わせて判断します。
A. 指標や将来性に比べて価格が高いと考えられる状態です。
成長期待が高いほど割高でも買われることがあります。
A. 企業(株)の評価水準のことです。
PERやPBRなどで“高い/低い”を表現する場面で使います。
A. 将来の利益拡大への期待です。
期待が強いとPERが上がりやすく、失望すると下がりやすいです。
A. 将来の利益/CFを現在価値に直すときに使う利率です。
金利上昇で割引率が上がると、グロース株の理論価値が下がりやすいとされます。
A. 将来のお金を“今の価値”に換算したものです。
将来の利益ほど割引率の影響を受けやすいです。
A. 仮定に基づいて計算した妥当価格の目安です。
割引率や成長率の前提で大きく変わるため、過信は禁物です。
A. 中央銀行が金利を下げたり資産を買ったりして資金供給を増やす政策です。
一般に株式には追い風になりやすいと説明されます。
A. 金利を上げたり資金供給を絞ったりする政策です。
割引率上昇や資金の債券回帰で株式には逆風になりやすい面があります。
A. 中央銀行が設定する短期金利の誘導目標です。
引き下げは景気刺激、引き上げはインフレ抑制を狙います。
A. 10年国債利回りなど、長い期間の金利の代表です。
株の評価(割引率)に影響し、グロース株に効きやすいとされます。
A. 国債などを買い入れて市場に資金を供給する政策です。
長期金利を抑え、流動性を増やす狙いがあります。
A. 中央銀行が国債を購入して市場に資金を供給する行為です。
量的緩和の代表的手段で、金利低下圧力になりやすいです。
A. 通貨発行や金融政策を担う機関です。
金利や資金供給を通じて景気と市場に大きく影響します。
A. 日本の中央銀行です。
政策金利や国債買い入れなどで金融環境を左右します。
A. 米国の金融政策を決める会合(米連邦公開市場委員会)です。
政策金利見通しが世界の株・為替に波及しやすいです。
A. 政府が資金調達のために発行する債券です。
安全資産の代表で、金利水準の基準になります。
A. 経済活動の拡大・縮小の状態です。
景気の強弱は企業業績や株価の追い風/逆風になります。
A. 政府が景気を下支えするために行う施策です。
公共投資や減税などが代表で、関連セクターに影響します。
A. 道路・橋などインフラ整備に政府が支出することです。
建設・土木・資材などインフラ関連株に追い風になりやすいです。
A. 政府が支出や税制で景気に働きかける政策です。
金融政策(中央銀行)と役割が異なります。
A. 消費に対してかかる税金です。
増税前の駆け込み需要→増税後の反動減が起きやすいとされます。
A. 消費税の税率水準です。
引き上げ局面では個人消費の先食いが起こりやすいです。
A. 値上げや増税前に購入が前倒しで増える現象です。
その後に反動減(需要の落ち込み)が起こりやすい点が注意です。
A. 税金や社会保険料を差し引いた、自由に使える所得です。
増税は可処分所得を減らし、個人消費に逆風になりやすいです。
A. 政府が規制を緩め、参入やビジネス展開をしやすくすることです。
市場拡大期待で業界に買いが入りやすい一方、競争激化もあり得ます。
A. 排出やエネルギーなど環境負荷を抑えるための規制です。
化石燃料依存に逆風となり、再エネ・省エネに追い風になりやすいです。
A. CO2排出を減らし、低炭素社会を目指す流れです。
再生可能エネルギーや省エネ技術が注目されやすくなります。
A. 太陽光・風力など枯渇しにくいエネルギーです。
政策や規制強化を背景に投資テーマになりやすい分野です。
A. エネルギー消費を効率化して減らす取り組みです。
設備更新や技術導入で需要が生まれやすいです。
A. 政権や政策方向性が変わり得る政治イベントです。
不透明感が増すと投資家が慎重になり、ボラティリティが上がりやすいとされます。
A. 国の政治を担う政府の体制です。
政策の予見可能性が高いほど、一般に政策リスクが下がりやすいです。
A. 円の価値が下がり、外貨に対して円が安くなる状態です。
輸出企業は円換算利益が増えやすい一方、輸入コストは上がりやすいです。
A. 円の価値が上がり、外貨に対して円が高くなる状態です。
輸出企業は円換算利益が減りやすく、輸入コストは下がりやすいです。
A. 海外売上比率が高く、海外で稼ぐ企業です。
為替の影響を受けやすく、円安は追い風になりやすいです。
A. 主に国内需要で売上を得る企業です。
売上面の為替影響は小さめでも、輸入原材料があれば影響を受けます。
A. 為替変動の影響を抑えるための対策です。
先物・オプションなどで将来の為替を固定/制限する考え方です。
A. 銀行・証券・保険など金融関連企業の集まりです。
利ざや拡大期待から、利上げ局面で注目されることがあります。
A. 銀行セクターの株式です。
金利上昇で利ざや改善期待が出る一方、景気悪化は与信コストの懸念になります。
A. 保険会社の株式です。
運用利回りの変動や金利環境の影響を受けやすいです。
A. 貸出金利と預金金利などの差で、金融機関の収益源です。
金利上昇で利ざやが広がる期待が出ることがあります。
A. 保有資産を運用して得られる利回りです。
金利水準や市場環境で変動し、金融株の材料になります。
A. 建設・土木・資材など、インフラ整備に関わる分野です。
公共投資の拡大で追い風になりやすいとされます。
A. 食品・日用品など、景気に左右されにくい需要の分野です。
ディフェンシブセクターの代表例です。
A. ITや半導体など技術系の成長分野です。
成長期待が大きい一方、金利上昇局面では評価が下がりやすいとされます。
A. 石油・鉱山など資源価格の影響を受ける銘柄です。
資源価格や世界景気で業績が動きやすい傾向があります。
A. 商品を消費者に販売する業種です。
可処分所得や消費税など、個人消費の影響を受けやすいです。
A. 飲食店チェーンなど外食産業です。
個人消費や原材料コスト、値上げの影響を受けます。
A. 価格や出来高など“チャート情報”から売買判断をする分析方法です。
ファンダメンタルと違い、需給や心理を反映した値動きを手掛かりにします。
A. 一定期間の平均価格をつないだ線です。
トレンド把握やサポレジの目安として使われます。
A. 単純移動平均線(Simple Moving Average)のことです。
期間内の価格を同じ重みで平均します。
A. 指数平滑移動平均線(Exponential Moving Average)のことです。
直近の価格に重みを置き、変化に敏感になりやすいです。
A. 短期移動平均線が長期移動平均線を下から上へ抜く形です。
上昇トレンド入りのサインとして語られることがあります。
A. 短期移動平均線が長期移動平均線を上から下へ抜く形です。
下降トレンド入りのサインとして語られることがあります。
A. 買われ過ぎ/売られ過ぎを測るオシレーター系指標です。
一般に高いほど過熱、低いほど売られ過ぎの目安とされます。
A. 短期と長期のEMAの差を使うトレンド系オシレーターです。
シグナル線との交差などで勢いの変化を見ます。
A. 平均的な値動き幅を示す指標(Average True Range)です。
ボラティリティの目安として、損切り幅設定などに使われます。
A. 移動平均線に対して統計的な上下の帯(バンド)を表示する指標です。
バンドの拡大はボラ上昇、収縮は小動きの目安になります。
A. 価格がバンドの上限/下限に沿って推移する現象です。
強いトレンドが出ている局面で見られることがあります。
A. 転換線・基準線など複数要素でトレンド/抵抗帯を見る指標です。
雲(抵抗帯)や線の位置関係で相場の強弱を判断します。
A. 一目均衡表の短期的な基準線です。
短期の方向感や反転の目安として使われます。
A. 一目均衡表の中期的な基準線です。
相場の“中心値”のように意識されることがあります。
A. 下げ止まりやすい価格帯(支持線)です。
割れた後はレジスタンスに変わる(サポレジ転換)ことがあります。
A. 上げ止まりやすい価格帯(抵抗線)です。
超えるとサポートに変わることがあります。
A. サポートだった水準が割れた後にレジスタンスとして機能するなどの現象です。
重要ラインのブレイク後に“戻り”で意識されやすいです。
A. 高値/安値を結んで作る、トレンドのガイド線です。
割れる/抜けると勢いの変化を示唆することがあります。
A. 高値・安値が切り上がっていく状態です。
押し目買いが意識されやすい局面です。
A. 高値・安値が切り下がっていく状態です。
戻り売りが意識されやすい局面です。
A. 上昇トレンド中の一時的な下落(調整)です。
トレンド継続なら再上昇の起点になりやすいとされます。
A. 下降トレンド中の一時的な上昇(戻し)で売る考え方です。
トレンド継続なら再下落の起点になりやすいとされます。
A. 売買された数量です。
出来高を伴うブレイクは信頼度が高いと語られることがあります。
A. 重要な価格帯(高値/安値、サポレジ等)を明確に抜けることです。
ダマシもあるため、出来高や戻しの確認が使われます。
A. 高値・安値の切り上げ/切り下げでトレンドを定義する考え方です。
上昇=高値・安値切り上げ、下降=高値・安値切り下げが基本です。
A. 前回高値を更新していく動きです。
上昇トレンド継続の要素として見られます。
A. 前回安値より高い位置で下げ止まる動きです。
買い支えが強いサインとして扱われます。
A. 前回高値を超えられない動きです。
下降トレンド継続の要素として見られます。
A. 前回安値を割っていく動きです。
売り圧力が強いサインとして扱われます。
A. 同じ水準で2回天井を付ける反転パターンです。
高値更新に失敗し、下落転換の示唆として語られます。
A. 同じ水準で2回底を付ける反転パターンです。
下げ止まりから上昇転換の示唆として語られます。
A. 強い値動きの後の小さな調整チャネル(旗)を作る継続パターンです。
調整後に元のトレンド方向へ再開しやすいとされます。
A. 強い値動きの後に小さな三角持ち合いを作る継続パターンです。
収束後にトレンド方向へ再開しやすいとされます。
A. 終値が始値より高いローソク足です。
買い優勢の時間帯だったことを示します。
A. 終値が始値より低いローソク足です。
売り優勢の時間帯だったことを示します。
A. 損失を限定するために、損が小さいうちに決済することです。
ルールを決めて機械的に実行するほど、致命傷を避けやすくなります。
A. 含み益が出ているポジションを決済して利益を確定することです。
目標到達やルールに基づいて実行します。
A. まだ決済していないが、評価上は利益が出ている状態です。
確定していないため、相場が戻れば消えることもあります。
A. まだ決済していないが、評価上は損失が出ている状態です。
損切りルールがないと損失が拡大しやすくなります。
A. 長期的に見た平均的な損益の見込みです。
勝率とリスクリワードの組み合わせでプラスかどうかが決まります。
A. 1回の取引で、リスク(損失)に対してリワード(利益)がどれくらいかの比です。
RRが高いほど、勝率が多少低くてもプラス期待値になりやすいです。
A. リスクリワードを表す略語です。
RR=(期待する利益)÷(許容損失)などとして使われ、戦略の期待値判断に使われます。
A. 1回の取引で建てる数量(投下額)の大きさです。
許容損失(口座残高の何%まで)から逆算して決めるのが基本です。
A. 1回の取引で許容できる損失の上限です。
口座残高の一定%(例:1〜2%)で管理する方法がよく使われます。